管理職の多くは、プレイヤーとして素晴らしい成果を上げたことが評価され、管理職に昇進されています。しかし、管理職になったとは言え、職種が変わるわけでもなく、“現場”で行う仕事もほとんど変わりありません。その為、役職が付いた […]
経団連が発表する、「新卒採用に関するアンケート調査」の「選考にあたり特に重視した点」によると、「主体性」が10年連続でトップ3に入り続けており、多くの企業において重視されている項目であることが分かります。 そこで本体験で […]
年度末や、新年度の始まりの時期になるとよくお問い合わせを頂くのが、『評価者研修』です。もちろん、多くの企業で定期的に人事評価を行い、管理職の方は部下の評価の為にその期を振り返りながら面談を行っています。ところが、その面談 […]
組織活性化に特化したコンサルティングを行う株式会社アクティブ アンド カンパニー（本社：東京都千代田区／代表取締役社長 兼 CEO：大野順也）は、この度『奨学金バンク』の支援パートナーに参加しましたのでお知らせいたします […]
人員配置適正化のために必要な転勤制度。社員の納得感を高めるためには、転勤＝成長機会であることのメッセージングが望まれますが、多くの企業はその具体的道筋を示せていない現状です。 本セミナーでは、従来の転勤制度の実態を解き明 […]
近年、人材の流動化が益々顕著に表れ、優秀な人材を引き留め・迎え、会社の生産性を向上させるため、エンゲージメントに着目する企業が増えてきています。 本セミナーではリテンション策として重要な一端を担うエンゲージメントとは何か […]
近年、働き方改革の推進、コロナ禍に浸透したテレワーク、副業・兼業などより現場マネジメントの難度が上がっている状況にあります。そんな、マネジメントの重要性にフォーカスが当たる中、古くからの課題である「名ばかり管理職」が再び […]
女性活躍推進について数値目標を設定することで女性活躍が推進され組織改革が進む企業と、表面的な数値のみで実態は変わらない企業との二極化が進んできています。「女性活躍推進の真の課題は何なのか？」 本セミナーでは、これまでの企 […]
自分の殻を破る新人研修！ オンライン×集合型新入社員研修2.5日のご案内 ・一般的な新入社員研修とは一味違った研修を受けさせたい！ ・新入社員のうちから外部講師にみっちり社会人の基礎を教え込んでほしい！ ・新入社員の人数 […]
人的資本経営への推進と共にDE&Iも注目されるようになりました。しかし、中には会社の方針として掲げているものの、具体的な施策まで進んでいない事例も聞きます。 今回は、これからDE&Iを考える方に向けて、D […]
ステークホルダーから企業や役員への要求事項が高まることに呼応して、役員のスキル状況の開示（スキルマトリクス）や適正な評価、業績との連動性の高い報酬制度も求められています。また、その評価・報酬が役員の動機づけになることも重 […]
組織活性化に特化したコンサルティングを行う株式会社アクティブ アンド カンパニー（本社：東京都千代田区／代表取締役社長 兼 CEO：大野順也）は、現在「100日後に奨学金返済事業をスタートする筋トレ社長」プロジェクトにて […]
奨学金代理返済サービス「奨学金バンク」のリリースにともない、経営者様、企業の人事責任者様・ご担当者様向けに説明会を開催いたします。 奨学金は、日本の優秀な人材育成のために創設されました。しかし、時代の変化とともに、奨学金 […]
社会的価値観の変化などにより企業の「労働者」への対応に関心が高まっています。また上場企業においては2023年3月決算企業より情報の開示が求められています。このような状況下では「人的資本情報開示」の対応を早々に行う必要があ […]
コロナ禍や働き方の多様化により、転勤を前提としない働き方や考え方が増えていっています。転勤を前提とした働き方は、「働き方改革を推進する！」「女性活躍推進を図る！」と言いながら推進の足かせになり、採用競争力が低下するといっ […]
株式会社アクティブ アンド カンパニー（本社：東京都千代田区／代表取締役社長 兼 CEO：大野順也）は、リニューアルした新卒採用サイトを公開いたしましたので、ご報告申し上げます。 今回のリニューアルでは、会社の雰囲気など […]
年上部下へのお悩みとして、「言うことを聞いてくれない」「頑固でやり方を変えようとしない」という若手マネージャーの話を良くお聞きします。本来であれば役職・年代に関わらず、お互いが協力しながら業務を進めることが重要ですが、若 […]
人手不足の時代、正社員中心の組織から、雇用形態にかかわらず多くの社員が活躍できる組織に転換することが求められています。 本セミナーでは、「契約社員やパート社員は限定的な仕事」という固定観念を脱し、活躍できる働き方、雇用条 […]
株式会社日本実業出版社発刊『企業実務』2024年1月号にて、当社人材開発事業部 大石 英徳による記事、「ビジネスに応用したい 人の行動を促す“ナッジ理論”」が掲載されました。 【掲載箇所】 株式会社日本実業出版社発刊『企 […]
