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女性が「働きやすい」と感じる環境を考える

投稿日: 2018/07/10

テーマ:タレントマネジメント

少子高齢化が最も大きな社会問題となっている現在、1億総活躍社会が国家施策として掲げられています。働き方改革、ワークライフバランス、テレワーク、在宅勤務といった言葉は誰もが耳にしているのではないでしょうか。

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限られた人数でも、経済発展をしていくためには経済を支える各企業の成長が欠かせません。その為にはいかに限られた資源でアウトプットを出せるのか、が求められていきます。

日本の経営資源の中で最も不足しているのが「ヒト」です。採用難とも言われている現在、一度入社した社員をいかに定着させ、教育していくかが課題です。

厚生労働省の調査では、新規学卒者の離職状況は会社規模計で11.3%(新規学卒者の離職状況 会社規模別 平成28年調査)です。会社規模が小さい程、離職率を高く5名未満の規模だと約30%という結果が出ています。

また、転職理由および転職率はDODA掲載の統計結果によると以下の通りです。

【当年】 【前年】 【理由】 【割合】
1位 1位 ほかにやりたい仕事がある 14.9%
2位 2位 会社の将来性が不安 10.7%
3位 3位 給与に不満がある 10.5%
4位 4位 残業が多い/休日が少ない 8.2%
5位 5位 専門知識・技術を習得したい 5.1%
6位 7位 幅広い経験・知識を積みたい 3.8%
7位 6位 U・Iターンしたい 3.8%
8位 10位 土日祝日に休みたい 3.3%
9位 8位 市場価値を上げたい 3.3%
10位 12位 会社の評価方法に不満がある 3.2%

今回は限られた資源「ヒト」の中でも、特に今後の大きな課題となるでだろう「女性社員の定着化」に焦点を置き、話を進めていきたいと思います。

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弊社のサービスの一つである「人事制度構築支援」では、まず現状として何が問題となっているのかを把握するために、定量分析と合わせて定性分析をしております。定性分析では、お客様によっては全社員にアンケートをとり"会社の不満""要望"といった、人事制度の質問のみならず、職場環境に関係する質問も含まれております。アンケート以外にも一部を対象にインタビューを実施し、現状や想い、要望等多くのお話をまずはお伺いします。

ある会社(A社)では今まで男性社員が多く、男社会のような風土が残りつつも女性社員が直近数年で急増していました。その為、アンケートやインタビューでは「女性には働きにくい環境である」といった意見が多くあり、一例でいうと、"女性管理職は0人""役職者は1名のみ"という状況です。

管理職の割合でいうと以グラフ3-3の様に、日本はまだ割合が低いというのが解ります。

3-3.png ※独立労政法人 労働政策研究・研修機構「国際労働比較2017」より

女性活躍を掲げていく上で、女性が活躍しやすい環境整備が考えられ、在宅勤務やテレワーク、時短勤務、男性が家事を手伝いやすくなる様な施策(男性社員の育休)等、多くの施策を取り組んでいると思います。

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では、女性が働きにくいと感じる要因は単純に"時間"や"場所"だけの問題なのでしょうか。

この様な表現をすると、女性だけを特別扱いすることを求めている様に聞こえてしまう可能性があります。しかし当然「特別扱いをして下さい。」と言いたいわけではありません。伝えたいことは、「生物学的違いを理解する」ことが、これからは特に求められていくということです。

早稲田大学の森川友義教授は男女の違いを、男性は「目的の脳」女性は「共感脳」と表現しております。他にも男性はモノゴトを体系的に考えるシステム思考が得意であり、女性は人のわずかな表情や声のニュアンスを読み取ることが得意であるなどの違いがあるという研究結果もあげられています。

他にも女性は他愛のない話で4時間以上話すことが出来る生物なのに対し、男性は長時間話つづけることを苦手とする、というのも男女の違いです。

女性の「共感」は幼少期から自然と行動にでており、お揃いを欲することや、周りに合わせる等といった傾向が強いです。特に日本の女性ファッションを見ていても、流行に乗ること、つまり「みんなと同じ」であると共感することこそが、安心感を生むことに繋がっているのだと考えます。

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では、職場に女性が少ない場合はどのような状況が生じていると考えられるのでしょうか。

全てではありませんが、一つの要因として、共感する人がいないことによる不安感や不満のため込みが生じ、「働きにくい」と感じる要因に繋がっている。と考えられます。

先程のA社では、アンケート内容に「上司が話を聞いてくれない」という意見がありましたが、上司は「いや、話を聞いている」というギャップが実際に生じていました。

上司は本当に話を聞いていたのかもしれません。ただ、共感をしていたのか、という判断基準だとまた違う視点が生じるのではないでしょうか。

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「男女で行動特性があり、思考経路は自分とは違う」ということを前提に、どのように向き合っていくかが肝要であり、「分からない」で済ませず、理解しようと考える事が最も「働きやすい環境」をつくることへの一歩に繋がるのではないのでしょうか。

組織開発コンサルティング事業部
村上 由華

AACメンバー

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